本日大暴騰/明日4月11日以降の株式市場展望

日経平均株価は終値で2,894円高と、過去2番目の上げ幅を記録。背景には、トランプ前大統領が「相互関税」の一部を90日間停止すると発表したことがあり、これにより世界経済への過度な懸念がいったん後退しました。

取引開始から全面高となり、前日まで売られていた銘柄を中心に力強い反発が続く展開に。市場には依然として貿易摩擦への警戒感が残っているものの、今回の発表が一時的な安心材料となったことで、久々に明るいムードが戻った一日となりました。

ただし、今後もトランプ氏の発言や政策次第で相場は揺れ動く可能性が高く、引き続き冷静な対応と柔軟な戦略が求められそうです。

しかしトランプの言動はマッチポンプとしか思えません・・・

下げ相場は“チャンス”！落ち着いて次の一手を

ここ数日、東京株式市場は波乱含みの展開が続いています。トランプ前大統領の関税政策発表をきっかけに、世界の株式市場は神経質な値動きを見せ、東京市場も高値から20%以上の調整局面に入りました。メディアでは「株式市場の終わり」「日本経済の黄信号」といった悲観的な見出しも目立ちますが、当ブログでは一貫してお伝えしているように、相場の急落局面こそが冷静な投資家にとっての“絶好の買い場です。

市場は感情で動く、投資は理性で動く

株式市場は、決して業績通りでなく、またチャート通りでもなく、アナリストの予測通りでもなく、常に投資家の感情の期待と不安の間を行き来しています。現在の急落も、一時的な感情に大きく左右された「過剰反応」に過ぎない側面があるでしょう。確かに短期的には関税問題や為替の変動など、リスク要因が多いのは事実です。しかし、それが企業の本質的な価値や成長性を根底から揺るがすものではないケースが大半です。

過去を振り返れば、リーマン・ショック、東日本大震災、コロナショックなど、あらゆる「危機」の後には必ず回復と上昇が待っていました。むしろ多くの投資家が悲観に包まれている今こそ、将来の成長に向けた“仕込みの時期”なのです。

今後の展望：4月11日以降は“拾い場”の継続

明日以降の市場については、引き続きボラティリティ（価格変動）の高い相場が続く可能性があります。ただし、ここまでの下げ幅を考慮すると、一部の銘柄ではリバウンド狙いの買いも入りやすいと見られ、下値の固さを試す展開も予想されます。

とくに、PERやPBRが割安な銘柄、半導体関連、内需ディフェンシブ株などは、下げ過ぎの調整が入るタイミングが近いかもしれません。

意外とソニーとかも注目。